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　今の大学は、お父さんやお母さんが受験した30年前とはまったく違います。時代の移り変わりと同じで、大学も“象牙の塔”と呼ばれるままではありません。大学を取り巻く環境、入試制度、人気学部、就職状況、学費など、大きく変わっています。まさに隔世の感といっていいでしょう。大学入試の現状はどうなっているのでしょうか。この講座で知識を深め、入試についてじっくり考えてみましょう。



●大学・短大全入時代で進む大学二極化

　「大学・短大全入時代が到来する」というのは、もはや常識になりつつあります。全入時代とは、「大学・短大の入学定員≧大学・短大志願者」になることです。つまり、大学・短大入学希望者が、進学先を考慮しなければ、全員が必ずどこかの大学・短大に入学できることを意味しています。日本中を探せば、必ず入れる大学・短大があるという意味です。

　しかし、全入のような状況は、現実には起こりえません。東大、早稲田大などの人気大学や医師になるための医学部医学科に、浪人しても進学したい受験生はたくさんいるからです。浪人生が生まれた分、定員が埋まらない大学・短大が出てくることになります。その割合が高い学校では、淘汰されることに結びつきます。日本私立学校振興・共済事業団の調査によると、09年の定員割れの私立大は、265校、全体の46.5％、短大は246校、69.1％でした。国公立大の昼間部では国立大はゼロで、公立大で2校が定員割れに過ぎません。今年から5大学が学生募集を停止します。
 

　こうなった大きな理由が少子化です。表1を見てください。受験生数がもっとも多かったのは92年です。その後、18歳人口は減少の一途をたどっています。

　92年当時の受験生数は、約121.5万人で、入学者数が79.6万人。受験生の3人に1人、42万人近くが、大学・短大に入学を希望しながら入学できなかったことになります。大変な激戦入試でした。

　それが09年には、受験生数が約73.6万人で、92年の入学者より少なくなっています。一方、入学者数は68.2万人で、進学を希望しながら入学できなかった人はわずか5.4万人です。大学・短大に進学を希望しながら入学できなかった人は、およそ13人に1人と激減しているのです。

　それだけ、大学には入りやすい状況であることがお分かりいただけるでしょう。この結果、入試では「大学の二極化」が進んでいます。どういうことかといいますと、やがて、「入試を実施しても全員合格に近いため、試験を実施する意味があまりない大学」と、「厳しい入試が展開される難関大学」との二極に分かれていくということです。

　大学通信では毎日新聞社の協力のもと、昨年7月に高校の進路指導教諭に、アンケート調査を実施しました。600校から回答がありましたが、その中で「大学の二極化が進んでいると思われますが、私立大の場合、分岐点はどこになると思われますか？」と聞きました。その結果が表2です。「55前後」との回答が最も多く35.4％、「53以上」との回答は、集計しますとおよそ7割になります。厳しい入試となるのは、これから限られた大学になっていくことは間違いないでしょう。
 

●ガラリと変わった国公立大入試システム

　大学入試センター試験（以下センター試験）は、90年から始まりました。それ以前は、79年に導入された共通一次学力試験（以下共通一次）でした。センター試験は共通一次の代わりに実施されるようになりました。



　国立大の入試方式は、共通一次の導入と同時に変わりました。それまで実施されていた国立大の1期校、2期校制が廃止されたのです。これはすべての国立大が1期校か2期校に分かれるというもので、東大や京大など有力人気大学はすべて1期校でした。1期校の入試の方が早く実施され、1期校に落ちると2期校を受験するというのが一般的でした。

　それがこの制度が廃止され、1期校、2期校の区別がなくなりました。国立大は1校受験となったのです。その結果、どうなったかといいますと、受験生は共通一次で5教科7科目も勉強しても、国立大を1校しか受験できず、科目負担の割にメリットが少ないと、国公立大の人気が下がる結果となったのです。
その分、私立大専願者が増え、私立大人気がアップしていったのです。さらに、当時を振り返って、大手予備校の入試分析担当者はこう話します。

　「国立大が1校しか受験できなくなって、国立大第一志望の受験生は、当然、スベリ止めとして私立大を併願することになりました。その結果、学力の高い生徒が難関私立大に流れ、私立大と国立大の差が縮まったのがこの頃です」

　私立大人気の上昇、国公立大人気の低落が長く続き、危機感を抱いた国立大は、87年の入試で新しく大学を2グループに分け、入試をA日程とB日程の2回実施し、国立大の受験機会を増やしたのです。1期校、2期校制とは異なる、新しいシステムです。

　これは「連続方式」と呼ばれ、旧7帝大（戦前、帝国大学と呼ばれた7大学の総称）の内、名古屋大、京大、大阪大、九州大がA日程、北海道大、東北大、東大がB日程に分かれたのです。他の国公立大もこれに準じてグループに分かれていきました。

　これによって初めて、夢のような東大と京大の併願が可能になりました。1期校、2期校制の時は、旧7帝大はすべて1期校だったのです。その結果、東大と京大にダブル合格する受験生が続出しました。
思惑通り共通一次の志願者は9.4％増加しました。国公立大の人気回復に成功したのです。しかし、東大と京大にダブル合格した受験生のほとんどが、東大に入学してしまい、入学者の質が下がったと感じた京大は、その後、連続方式に代わる新しい「分離・分割方式」をスタートさせました。

　連続方式が大学を違えて2回受験できたのに対し、分離・分割方式では、大学を違えてもいいし、同じ大学を前期日程と後期日程の2回受験できることにしたのです。ただ、後期は定員が少なく、前期の3分の1以下です。それでも、チャンスがあるという面では評価できるでしょう。第一志望の国立大に落ちたら、1年後にしかチャンスがなかったものが、この分離・分割方式により、前期に不合格だった受験生が、後期で同じ大学を受験するチャンスを得られたのです。

　現在では、全国公立大がこの方式を採用しています。しかし、最近では後期を廃止し、1回しか受験チャンスがない大学も出てくるようになってきました。例えば京大は、後期を廃止して前期に1本化し、受験チャンスは1回しかないようにしてしまったのです。名古屋大は今年の後期は医学部医学科わずか3名募集しか実施せず、東大も理科III類で後期を廃止し、その他の科類の定員も合計で100人に減りました。なぜ、後期を廃止したかといいますと、かつては後期試験で私大型の受験生を受け入れる入試を実施していました。ところが、学生の学力低下が進んだため、センター試験を原則として5（6）教科7科目にしてしまい、私大型の受験生が国立大を
受験しにくくなったのです。

　つまり、後期が前期の敗者復活戦となり、それであれば、前期で合格者を増やせばいいのではないか、という考えが出てきたからです。しかし、これでは共通一次時代への逆戻りで、受験生にとっては受験チャンスの減少という大きな問題になってきています。もちろん、後期を廃止する代わりに推薦入試やAO入試を実施する大学もありますが、後期試験よりはるかに募集人員が少なくなっています。

　今後、後期を廃止する大学は増えると見られ、注意が必要でしょう。

　次に、「センター試験志願者数の推移」（表3）を見てください。センター試験は受験生数が減少し続けている03年に、60万2887人のピークを迎えています。
 

　共通一次時代とは異なり、今は学費の安い国公立大が受験生に人気です（表4参照）。その上、共通一次時代にはなかった私立大がセンター試験に参加し、センター利用入試を実施していることも大きく影響しています。



　国公立大は原則としてセンター試験の成績と大学独自で行う二次試験の成績で合否が決まります。しかし、私立大はセンター試験の成績だけで合否を決めるところがほとんどで、大学に受験に行く必要がなく、その上、一般入試より受験料が安いこともあって、人気が高くなっています。



●負担が軽く人気高まる推薦・AO入試

　最近、実施校が増えているのが推薦とAO入試です。表5を見てください。これを見ますと、一般入試での入学者が、国立大では84.4％、公立大では75.6％と高率ですが、私立大では一昨年初めて5割を切り48.6％になりました。一方、一般入試より推薦やAO入試などで入学する学生の方が多くなって今年は5割を超えています。それだけ、私立大学では、入試における推薦やAO入試の比重がアップしているわけです。



　推薦入試は高等学校長の推薦を受け出願しますが、多くの場合、出願に際して高校在学中の成績基準が設けられています。評定平均値が4.0以上というようにです。これは、高校1年、2年と3年の1学期までの成績を平均した値です。これが一定のレベル以上であることが必要なのです。さらに、学業成績だけでなく、課外活動を評価する推薦入試も多くなっています。私立大の推薦入試では、指定校制と公募制の二種類があります。

　指定校制推薦では、応募できる高校が大学によってあらかじめ決められています。難関大で多く実施され、面接や小論文などの試験がありますが、出願すればほとんどの場合、合格になります。ただ、各高校から応募できる人数が1人など、募集枠が小さく、高校内での選考を通過できるかどうかが重要になってきます。

　一方の公募制推薦は、高等学校長の推薦を受けることは同じですが、成績基準を満たしていれば、どこの高校からでも出願できるのが特徴です。一般入試に比べて小論文、面接が中心のため科目負担が軽く、関西の大学などでは学力試験を課しますが、一般入試より科目数が少ないところが多くなっています。また、推薦入試では合格＝入学が原則ですが、関西の大学などでは、他大学との併願を認める推薦入試も多くなっているのが特徴です。

　これ以外にも、スポーツ成績を重視したスポーツ推薦、学校長ではなく自分で自分を推薦する自己推薦などがあり、方式もバラエティに富んでいます。

　AO入試は93年まで1校しか実施していませんでした。90年に慶應義塾大が始めたのです。それが近年、実施校が急増、昨年は498校が実施しました。2001年以降、急増しており、まさに「21世紀型の選抜」といっていいでしょう。AOとはアドミッションズ・オフィスの略で、アメリカの大学で行われている一般的な選抜方式です。
AO入試は、入学を希望する受験生と大学が話し合いを通じて、お互いに納得して入学する、させるという方式です。推薦入試での高等学校長の推薦や出願の基準である高校在学中の成績基準などは設けられていません。ただ、高校でのクラブ活動、ボランティアなどの社会活動が求められます。自己推薦に似ていますが、入試の中心は複数回実施する面接です。なかには小論文や学科試験を課す大学もあります。

　面接では「高校時代、何をしてきたか」「この大学・学部を選んだ理由は」「大学に入学したら、何をしたいか」などを聞かれるのが一般的です。自分をさらけ出す選抜になるため、自分をどうアピールできるかが合否の分かれ目になります。

　ただ、推薦やAOの選抜では科目負担が軽いため、学生の学力低下の一因との指摘があります。今後、これらの方式で学科試験が課されるようになるかもしれません。



●多様化する私立大一般入試

　私立大では入試の多様化が進みました。受験生を多角的に評価しようという狙いで、数多くの方式が実施されるようになってきています。

　最近は「地方試験」実施校が増えています。これは大学所在地と異なる地方に試験場を設け、わざわざ大学まで受験に行かなくてもいいようにするものです。09年は全私立大の約6割で実施されました。自宅近くで他県の大学の入試を受験できるのは、常識になりつつあります。

　これ以外にも「試験日自由選択制」があります。これは例えば、3日間同じ学部で試験を実施し、他大学との併願のことを考え、都合のよい日に受験すればいいようにしたものです。どうしてもそこに入りたければ、3日間連続して受けてもいいわけです。合格発表は1回で、偏差値法を使って判定し、問題の難易で差がつかないように工夫されています。前述した「センター利用入試」やセンター試験の成績と大学での試験の成績を合計して合否判定する「センター併用方式」なども出てきています。



　また、最近、難関大で増えているのが、「全学部統一日程試験」です。近年、同志社大、立教大、明治大、法政大、青山学院大などで新たに実施されています。これは、それまで学部ごとに行われていた入試を、1日で全学部（文系全学部のみの場合もある）が入試を実施するというような方式のことです。今まで難関大では受験機会が少なかったのですが、これにより受験機会が増え、人気を集めています。

　一方、最近、下火になってきているのが「少数科目入試」です。かつては、1科目でも秀でた受験生を入学させたいとの狙いから、国公立大でも実施され、人気が高かったのですが、最近ではあまり実施されなくなってきました。そういった受験生は推薦入試やAO入試で獲得するようになり、一般入試ではあまり実施されていません。

　それより、高校生の学力低下が大きな問題になっていますが、私立大でも国公立大並みに5教科を課す入試方式が実施されるようになってきています。少数科目入試より多数科目入試。難関大では入試のトレンドが大きく変わってきています。



●不況で学費が不安でも奨学金制度充実

　大学に合格したら、当然納めなければいけないのが学費です。入学金や授業料の額も大きく様変わりしています。

　表4の学費の表をご覧ください。社会科学系（法学や経済学などを学ぶ系統）の初年度納入金の平均額は約123万円で、理工系は約157万円。両系統ともに30年前との比較では3倍以上値上がりしています。国立大の学費の上昇幅は、私立大以上です。この30年で5.6倍（14万6000円→81万7800円）に跳ね上がっているのです。

　ちなみに、この間、大卒者の初任給平均は、9万4300円から19万6700円と約2倍。単純な比較はできませんが、学費の値上がり率の方がはるかに大きく、親の負担は確実に高まっています。とは言っても、暗い話ばかりではありません。セーフティネットともいえる奨学金が充実してきているのです。卒業後に返還義務がある貸与型はもちろん、親の所得とは無関係に入試の成績上位者や在学生の成績上位者に給付（返還義務がない）する奨学金の充実が著しいのです。

　給付奨学金のさきがけは神奈川大。給費生試験にパスすれば、理系で自宅外通学者の場合4年間で最大720万円の給付が受けられます。学習院大は各学部の上位50位以内の入学者に対して、授業料と施設維持費を給付します。

　初年度納付金が平均で約852万円かかる私立大医学部。一般家庭には負担が大きい額ですが、学費を値下げする大学が相次いでいます。順天堂大や昭和大が値下げに踏み切りました。

　また、この不況で緊急に奨学金制度を新設したり拡充したりする大学が増えています。大学に合格しても経済的な面から諦めないよう、受験を決めたら、あるいは合格したら大学に相談してみることをお勧めします。



●キャリアサポートに力を入れる就職支援

「東大や京大が就職支援に力を入れている」と聞けばやはり驚くでしょうか。

　大学全入時代に生き残るためには、受験生がもっとも気にする就職に力を入れるのは当然のこと。温度差こそあれ、最高学府も例外ではありません。

　多くの大学が就職支援の中心に据えるのはキャリアサポート。低学年次から授業や識者の講演など、様々なプログラムを通して、自分の将来像を描き、その実現に向けて高いモチベーションを持った就職活動をさせようというものです。将来、自分がどういう道に進みたいかをもとに、履修科目を大学と一緒に選んでいる大学もあります。また、就職支援ということでは、学内に資格予備校の講座を設け、ダブルスクールを行う大学も増えています。

　それ以外でもインターンシップを実施する大学も増えてきています。インターンシップとは、企業や役所などにおいて、就業研修を行うもので、それに対して単位認定する大学もあります。

　文部科学省によりますと、06年にインターンシップを実施した大学は、482校、全体の65.8％で、07年以降は70％の大学が実施するとしています。実施学年は3年次が7割以上を占め、夏休みに1～2週間というのが最も多くなっています。

　こういった体験を通し、就業の意味を知り、同時に今の自分に社会人として足りないものを自覚させる効果があります。もっとも、よく言えば自由、悪く言えば放任という大学生活を送ってきた親の世代から見れば、現状の大学生は過保護に映るかもしれません。

　「研究者を志す学生が多い旧帝大など一部のトップ大学を除けば、大半の大学生の進路は就職なので、そのためのバックアップは当然です。資格取得支援も学生の選択肢が広がるという意味ではよいことだと思います」と高校の進路指導教諭は話します。

　社会に出て働くとはどういうことか、有用な資格が何たるかを知っているのは、社会経験豊富なお父さんやお母さん。親と話してみるのもいいのではないでしょうか。

　また、一昨年からの不況で企業の内定取り消しが相次いだことが話題になるなど、就職状況の厳しさが増しています。今後、ますます大学でどのようなことを身につけてきたのかが問われることになりそうです。



●不況で人気学部も様変わり

　昨年までの学部志望動向はといいますと、商・経済・経営系の人気が高くなっていました。高校の進路指導教諭のアンケート結果は今回の経済危機が表面化する前に聞いたものです（表6参照）。
 

　受験生の学部志望動向は世の中の動きと連動しています。バブル景気の90年の初め頃は、商・経済・経営系の人気が高かったのです。就職は売り手市場で心配はなく、授業が厳しくバイトや遊ぶヒマのない理系が敬遠されたのです。

　それがバブル景気の崩壊とともに、ガラリと変わりました。就職が厳しくなったため、まだ良いといわれる理工系に人気が集まりました。しかし、それでも不況は解消されず、資格を取得して就職を乗り切ろうという風潮が強くなっていきました。その結果、医療系学部が人気となりました。

　大手予備校の入試分析担当者は、「医学部や薬学部が人気になったのは90年以降です。看護は短大を改組して数多く設置されたことも一因でしょう」と話します。



　今回もこのように動いていくのか予断を許しません。そんな中、大人気だった薬学部が06年入試で志願者が3割以上の激減になりました。理由は薬剤師国家試験の受験資格を得るための修業年限が、4年から6年に延びたからです。医学部、歯学部、獣医学部と同じになりました。長く大学に通わなければならないことに加えて、学費負担が増えることで敬遠傾向が強まったと見られます。



●オープンキャンパスで情報収集は当たり前

　志望校の情報をどこで手に入れるかというと、最終的には大学を下見をかねて訪れてみてということになります。その時、活用したいのがオープンキャンパス（以下オンキャン）です。大学に受験生に来てもらい、学校の説明会を開くというものです。

　受験生の情報収集は、まず興味のある大学のパンフレットを手に入れる。新しいパンフレットが手に入るまでは、大学のホームページで情報を収集する、さらに興味のある大学について、オンキャンに参加する??というのが一般的です。

　大学通信では、今春、大学に入学した受験生にアンケート調査を実施し、805人から回答を得ましたが、平均パンフレット入手数は9.5校、オンキャン参加は3.2校でした。

　そのオンキャンは、東大を初めとする国立大でも積極的に開催されています。当然、夏休みに多く実施されますが、学期中の週末、祝日に実施する大学も多くなっています。具体的に何をやっているのかというと、大学の全体説明、模擬授業、在校生が引率する場合もあるキャンパス案内ツアー、教員や在校生との相談会などです。



　その他にも、予備校の協力による大学入試問題の解説や予想模試の実施なども行っています。また、学生食堂で昼食をとることができる大学もあります。最近では、AO入試の複数回面接の第一回を、夏休みなどのオンキャン開催日に設定している大学もあります。願書や資料などが無料で手に入り、さらに大学独自のグッズをもらえる大学もあります。

　オープンキャンパスを上手に活用したいものです。